MENU

『稼ぎ続ける力』から学び「答えがない時代」を生き抜き、後悔ない人生にしよう!

コウカワシン

こんにちはコウカワシンです。

今回は、大前研一(おおまえ・けんいち)さんの著書『稼ぎ続ける力』から学ばせていただきます。

スポンサーリンク
目次

『稼ぎ続ける力』は、どんな本?

『稼ぎ続ける力』は、ズバリ!「死ぬ瞬間に最高の人生だったと言うためにやるべきことを教えてくれる本」です。

本書はこのような本

『50代からの「稼ぐ力」』という本をご存知でしょうか?

経営コンサルタントの大前研一(おおまえ・けんいち)さんの書かれた本です。

その内容は、

「稼ぐ力」さえあれば、自分の好きな人生を生きることができる。

逆に言えば、「稼ぐ力」がないと、会社依存の人生、他人依存の人生、政府にいいように左右されてしまう人生になってしまう。

だが、自分の人生は自分自身で操縦桿(そうじゅうかん)を握ってコントロールすべきである。

というもので、どのような時代になっても「自分の人生の舵取りをするのは自分」ということを再確認させてくれる本です。

『稼ぎ続ける力』は、そのアップデート版ということです。

2019年1月に発行された『50代からの「稼ぐ力」』ですが、あれから社会を取り巻く環境も変わりました。

新型コロナ禍にロシアのウクライナ侵攻による物価高。

そして、2021年4月、「70歳就業法」が施行され、いよいよ「70歳定年」が現実のものになろうとしています。

ということは年金支給開始年齢の引き上げも予想されます。

おまけに「年金2000万円問題」も問題解決にはなっておらず、このままでは「下流老人」や「老後破産」に追い込まれる人が続出する可能性だってあるでしょう。

こうなったら考え方を変えるしかありません。

大前研一さんは、「死ぬまで稼ぐ力を身につけるべきだ」と主張します。

定年になっても

解雇されたとしても

別の会社で求められる人材になる、又は起業も視野に入れるといった人生を他人任せにしないスキルや思考を持つ必要があります。

「稼ぐ力」も、もちろんですが、老後を含めた人生の後半戦を、より前向きに生きるための考え方とスキルをも伝授してくれる一冊なのです。

本書がおすすめな人

『稼ぎ続ける力』がおすすめな人

  • 40代、50代の人
  • 発想力、想像力を身につけたい人
  • 老後を快適に過ごしたいと考えている人

『稼ぎ続ける力』の要点は?

人生を「国任せ」にしないために知っておくべきこと

退職後❝魔の15年❞、「取りやすい国民」に増税

政府は、公的年金の受給開始年齢を「75歳」に引き上げようとしている。

2014年に田村憲久厚生労働相が受給開始を選べる年齢の上限を現在の70歳から75歳程度まで引き上げることを検討すると発言し、2017年10月には内閣府の有識者検討会が受給開始選択年齢を70歳以降にできる仕組みづくりを求めた報告書をまとめた。

さらに政府は、それまで65歳まで働けるように企業に義務付けていた「高齢者雇用安定法」を改訂し、2021年4月から70歳まで働けるように努力義務を課した。

こうした施策は、最初のうちは「選択制」で各自が選べる、すなわち「任意」だという打ち出し方をするが、いずれ実態がそうなってきたからと法案化するというのが常套手段だ。

だから、いま50歳以下の人たちは、年金の受給開始年齢が65歳から70歳、70歳から75歳に引き上げられると覚悟しておかなければならない。

退職後❝魔の15年❞より

もう何年前のことになるのか、高齢者がお金を持っていて悠々自適のリタイア生活を楽しめるというのは、定年退職年齢と年金受給年齢が一致していた時代の話です。

今では、定年退職する60歳を迎えてから年金を満額受給できる65歳までの期間は❝魔の5年❞と呼ばれていますが、「年金75歳受給時代」が来たら、60歳で定年退職した場合❝魔の15年❞が襲いかかるということです。

65歳まで定年が延長されたり継続雇用されたりしたとしても、75歳までの10年間は無収入になってしまう可能性があります。

毎月の支出が15万円なら10年で1800万円、15年だと2700万円もの貯金が必要になってきます。ですので、「老後2000万円問題」を自分事として考えていかなくてはいけません。

それから、税金はどのように変わっていくのでしょうか?

2018年の税制改正で、「年収850万円以上」のサラリーマンは2020年1月から増税されました。

新聞報道によれば、与党と官邸の意地の張り合いで800万円でもなく900万円でもなく、間を取って850万円になったという。

そういう線引きは、「年収849万円」の人が得をして「850万円」の人が損をするわけで、理不尽極まりない。

また、今は850万円以上がターゲットになっているが、そもそもその基準に明確な根拠はないのだから、政府が将来もっと税収が欲しいとなれば、ボーダーラインは800万円、700万円と下がっていく可能性が大いにある。

「取りやすい国民」に増税する姑息より

増税の嵐は、まだまだあります。

  • 国際観光旅客税(出国1回につき1000円)
  • 森林環境税(年額1000円。2024年から導入)
  • たばこ税(1本あたり3円増税)

その一方で、法人税は、賃上げしたり、IoTやAIに投資したりすると、最大20%程度まで減税が可能になりました。

つまり、この税制改正は、中流以上のサラリーマンや喫煙者など、取りやすいところから取る姑息な増税であり、国民には重税感だけがのしかかるということなのです。

政府は「年収850万円=高所得」という認識ですが、世界的に見れば年収850万円は決して高所得とは言えません。

しかも、税金や社会保険料などが差し引かれると、手取りは40万~50万円台になります。東京都区内で4人家族の場合、住居や食費、水道光熱費、通信費、教育費などを払っていたら、ほとんど余裕はないと著者は言います。

これにより、人々は財布のヒモをきつく締めて節約することでしょう。

モノは売れず、市場は縮み、企業は海外に出ていくか国内で低迷して人件費を削減することが予想されます。

これでは、景気がますます悪くなり、国の発展には程遠い形になるのは目に見えています。

そこで、著者が提唱するのが、「収入」ではなく「資産」に課税するという方法です。

もはや日本は人口が増えないので人口ボーナスもなくなり、高成長は望めない。

長引くデフレの中で、昇進も昇給もなく、高齢化が進んで社会保障負担が増える一方だ。そういう国では、「流れているお金=フロー(収入)」に対して課税するのではなく、「貯まっているお金=ストック(資産)」に対して課税するほうが理にかなっている。

またフロー課税の場合、今回のように「いくら以上の収入があれば高所得」という恣意的(しいてき)な線引きをしなければならない。

だが、ある所得以上は増税になり、それ以下は減税になるという税制は、納税者の間に必ず不公平を生む。収入が増えない日本のような国で税負担だけが重くなっていけば、あるいは重くなると心配する人が増えれば、早晩行き詰るだろう。

だから、私が長年提唱しているように、所得税や法人税など既存の税金はすべて廃止し、預貯金や不動産などすべての資産に課税する「資産税」と、消費に応じて課税する「付加価値税」の二つにシフトすべきである。

「収入」ではなく「資産」に課税をより

なるほど。

こうするとお金の巡りが活発になりますね。

とくに相続税も廃止されたら、そのためにお金をストックしておく必要がないし、資産に課税されることから資産を貯め込むよりキャッシュフローを増やして元気なうちにやりたいことをやらないと損だ、という発想にもなることでしょうね。

まあ、これをやる内閣が誕生するかどうかは・・・わかりませんが。

コウカワシン

いやあ、知れば知るほど、国任せにできない実態が浮き彫りになり、自分にとって最適の人生設計をしていかないといけないということですね。

とにかく、必要な情報にはすべてに目を通し、世の中を俯瞰して見る能力を身につけたいものです。

「将来の不安」とは何かを知る

もともと個人金融資産の60%は60歳以上の高齢者が保有しているとされる。彼らは暮らしに余裕があっても「漠たる将来の不安」から、お金を使わずに貯め続けている。

この状況をさらに悪化させたのが、安倍政権が不用意に飛びついたアンドリュー・スコット氏とリンダ・グラットン氏の共著『ライフ・シフト 100年時代の人生戦略』(東洋経済新報社)だった。

『ワーク・シフト』(プレジデント社)の著者であるグラットン氏は政府の「人生100年時代構想会議」の有識者議員にもなり、大臣たちを集めて自説を展開した。

それは自由だが、唐突に「人生100年」と言われると「80年」までは用意ができていると思っていた多くの人々が、いきなり「あと20年何とかしろ」と言われたような感覚になり、ますます財布のヒモをきつく締めてしまう。

景気にとっては、とてつもないマイナスのインパクトがあったと思うが、もはや覆水は盆に返らない。

その後、突如として襲来した新型コロナ禍によって、「将来の不安」はますます大きく膨らんでしまった。

結果的に、人々はこれまで以上にお金を使わなくなっている。

まずは「将来の不安」を取り除くより

とても重苦しくて、不安な将来が待ち受けている感のする著者の言葉ですが、この状況を変えるには、人々の間にはびこっている不安を取り払う必要があります。

そのために、新型コロナの感染拡大を抑え込み、安心して日常生活を送れる状態にしなければいけません。

政府や産業界に求められるのは、社会に広がっていた不安を解消して次なる欲望を❝見える化❞することです。

そのために社会経済全体を「個人や企業経済の集積体」と考え、個人個人の心理を「人生を楽しみ、豊かにするためにお金を使おう」という方向にまずは動かすべきだと著者は言います。

そうすることにより、初めて世の中にお金が回り、景気はひとりでに良くなるとも言います。

コウカワシン

お金は使うためにあるのですが、将来の不安があると、お金を今の自分の人生を豊かにするためには、なかなか使えません。

新型コロナの感染拡大リスクはまだまだ心配ですが、経済活動は、やはり動かしていかないと、活発化していきません。

新型コロナの治療薬の開発が急がれますし、ゼロコロナではなく、コロナと共存していくしくみが必要でしょうね。

しかし、まだまだ世界的に見て、工場の操業停止や紛争で、先が見えない混沌とした状況がしばらく続きます。

ですので、いましばらく我慢の日々が続くのではと思いますね。

明確なライフプランを定める

その一方で、これから個人はどうすべきなのか?

公的年金の受給開始年齢を70歳以降に引き上げようとする動きや2018年度の税制改正などを踏まえると、いま50歳以下のサラリーマンは「国に見捨てられる」という危機感を持ち、「会社から給料をもらっている」うちに定年退職後の備えをしておかなければならない。

定年退職後も10年以上年金がもらえないという最悪の事態を想定し、「死ぬまで」自分で稼げるようにすることは、これから大事なスキルとなる。

そこで重要なのは、まず「自分はこういう人生を送りたい」という明確なライフプランを定めることだ。

明確なライフプランを定めるより

日本人の多くは、「自分はこういう人生を送りたい」というライフプランを持っていません。社会に出てからも上司など身近なところに「あの人のようになりたい」と思える事例も少ないと著者は言います。

これが災いしてか多くの日本人は「漠たる将来の不安」を感じ、老後にお金があっても人生を楽しむために使わず、さらに貯蓄に励みます。

その結果、「死ぬ瞬間が一番金持ち」になっている人が少なくないのです。

このようにならないために、早いうち・・・つまり定年前の50代には、「自分はこういう人生を送りたい」という明確なライフプランを定めることが必要で、実際に始めないといけないということです。

著者は「大前経営塾」という講座の中で、受講者に著書50代からの選択を読んでもらい「老後にやりたいことはいくつありますか?」と質問するものの二つ以上答える人はほとんどいないそうです。

著者としては「老後にやりたいことが20くらいはないとダメ」とアドバイスされているそうです。

20ぐらいといっても、なかなか思い浮かびませんよね。ですので、カテゴリー分けして考えてみることです。

カテゴリーとして、

  • 屋内でやること
  • 屋外でやること
  • 1人でやること
  • 友人とやること

に、分けたマトリクスをつくり、考えてみることです。

なぜ、50代のうちから始めるべきかというと、リタイアしてから始めようとしても、体力が衰え、感性も鈍っているので、スポーツ系は危なくてしょうがないし、芸術系は上達しないからです。

著者は現在79歳ですが、これまでにクラリネットの演奏、音楽鑑賞、オートバイ、スキー、スノーモービル、水上スキー、sキューバダイビング、ゴルフ、テニスなど20以上の「やりたいこと」をやり続けているのです。

これは「著者が裕福だからできるのだろ?」と感じると思われますが、欧米先進国では、若い頃からライフプランをつくり、それにフィナンシャルプランを一致させて老後の過ごし方を明確に計画しているのです。

何回も繰り返しますが、お金は使うためにあります。

人生の最後に後悔しないためにも自分なりのライフプランをつくるべきですね。ライフプランは、別の言い方で「タイムバケット」といいます。

両学長も「タイムバケット」をつくろうという動画を出しています。

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

この記事を書いた人

四国在住。
ミニマリスト。趣味は映画観賞と音楽鑑賞、読書、野球観戦。
映画は特に好き嫌いなくほとんどのジャンルーを観ます。音楽はジャズとクラシックが大好きです。読書は歴史書が好きでよく読みます。

コメント

コメントする

CAPTCHA


目次