『結局、老後2000万円問題ってどうなったんですか？』から学び、自分の老後資金の見通しを立てよう！

『結局、老後2000万円問題ってどうなったんですか？』は、どんな本？

『結局、老後2000万円問題ってどうなったんですか？』は、ズバリ！「老後のお金の不安を取り除く精神安定剤」的な本です。

本書は、このような本

人生100年時代っていうけど、長生きすりゃお金もそれなりにいるよなあ･･･。

2000万円貯めなきゃ老後貧乏するって、メディアが言ってる･･･。

ところで、年金って本当にもらえるの？？

このような声が聞こえるようになったのは、2019年に金融庁が提出した、金融審査会市場ワーキング・グループ報告書により「老後2000万円不足問題」が話題になってからだと思います。

「老後の生活のためには退職までに2,000万円を準備しなければならない」という内容で、多くの人が慌てふためいたのは、記憶に新しいですね。

若い人たちにとっても、家庭を持ち、子どもが生まれ、家を買い、教育資金とくれば、お金のことを真剣に考えていかなければいけなければいけません。

暮らしにかかるお金は、もちろんですが、老後にかかるお金を2000万円も準備するとなると、それなりのライフプランが必要になります。

ですが最近、あまり「2000万円」というワードが聞かれなくなったとは思いませんか？

それもそのはず、ファイナンシャルプランナーである岩城みずほ（いわき・みずほ）さんによると、「今は、５０万円なんです」という答えが返ってきます。

岩城さんの著書『結局、老後2000万円問題ってどうなったんですか？』では、「老後資金2000万円不足問題」、「年金」、「お金の貯め方」、「保険」、「人生100年時代を豊かにする生き方」といった、わたしたちが興味惹かれるテーマに率直に答えてくれています。

今後お金に関して心配も失敗もしないために、知っておくべきことが詰まった一冊といえます。

本書は、誰におすすめか？

『結局、老後2000万円問題ってどうなったんですか？』の要点は？

2019年6月に老後資金2000万円が不足するっていう報告が、当時の麻生財務大臣からありましたよね。

「老後2000万円問題」とは、2019年に金融庁の金融審議会「市場ワーキング・グループ」による「老後20～30 年間で約1300 万円～2000 万円が不足する」という試算を発端に物議をかもした、「いかに老後の資金を形成するか」をめぐる問題のことでした。

「2000万円」という金額は、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯では毎月約5.5万円の不足が生じるため、20～30年間の不足額が約1320～1980万円に上るという試算に基づいています。

出典：厚生労働省社会保障審議会　企業年金・個人年金部会「資料1」より

しかし、「2000万円」という金額はあくまでもモデルケースでの老後資金の不足額です。

この「2000万円」というキーワードがまたたく間にわたしたちの上に重しとなり、「年金破綻」やら「老後貧乏」などの不穏なワードまで飛び出し、不安をあおったことは、いまだに忘れられないことです。

わたしのような50代も半ばを過ぎた人間にも不安なことは確かですが、今の20代、30代の若い人たちは、国に対して不信感を抱いているのではないでしょうか。

そのような人たちのために、本書は存在します。

「老後2000万円問題」について

老後2000万円問題は今や存在しない！？

えっ！？うそ～！！

それって、本当？？

って思いますよね。そう言われてみたら、いつの間にかあまり「老後2000万円」をあおるような報道もあまりされなくなりました。

これを見てください。

これは、著者が総務省の2017～2020年の家計調査から作った表です。

「2000万円問題」で取り上げられた数字は、2017年の家計調査で示された「高齢夫婦無職世帯（夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみ無職世帯）」の収支です。

この表を見ると、2017年の収支は月額約5万5000円不足しているので、年間だと約66万円、老後を30年で計算すると「2000万円不足している」となるのです。

ですが、2018年は年間で1500万円、2019年は1200万円の赤字ということで、2000万円よりは減っていることがわかります。

それから、2020年は2段になっていますが、「高齢夫婦無職世帯」は、月額1541円ですので、年間では1万8492円の赤字、したがって老後30年では、約55万円の赤字ということになります。

2020年の下の段。これは夫婦ともに65歳以上（夫婦高齢者無職世帯）の家計ということで、2020年からはこちらのケースについても発表することになりました。

つまり、「老後2000万円問題」というのは、2017年の時点についてで、2018年には1500万円、2019年なら1200万円、2020年にいたっては、赤字ですらないということなのです。

そもそも2000万円が不足してたわけではない

総務省は、毎年、日本の家計の収入がいくらいくらで、消費はどのくらいかを、職業の有無や家族構成、年齢ごとに調査を行い、平均値を「家計調査」として発表しています。

家計調査は、対象になるすべてを調べるのではなく、標本調査という決められた抽出方法によって調査世帯が選定されているそうです。

つまり、あくまでも平均値であるということです。

それなのに、働き方や家族構成、将来もらえる年金額は一人ひとり違うのに、平均値で考えても意味がないとは思いませんか？

ということは、みんながみんな2000万円不足するわけではないのです。

さらに、2000万円不足問題で対象となった、高齢夫婦無職世帯の平均純貯蓄額は2484万円（先ほどの厚生労働省社会保障審議会　企業年金・個人年金部会「資料1」をご覧ください）です。

老後のために貯めておいたお金を取り崩すことを前提としているわけですから「2000万円不足」というわけではありません。それにふつう、貯金がないなら、ないなりの生活をするはずです。

つまり、2019年の報告書は、年金不信をあおりたいのではなく、「一人ひとりのライフプランに合わせた資産形成が必要ですよ。みなさん自分自身に必要な資産形成をしましょうね」ということが言いたかったのです。

ですが、「2000万円足りない！」という言葉がネットで広がり、国会では政争の具になり、混乱してしまいました。

不安をあおってくる営業マンの言いなりになっていたら損をする

著者が残念に思っていることがあります。

それは、金融機関の商品パンフレットには平均不足額が示されていて、それを見せながら、「老後は2000万円足りないので、これでお金を増やしましょう」などと商品販売につなげるのですが、それが個人個人の事情に沿ったものでない点です。

顧客が老後にどのくらいの生活費で暮らしたいのか、そのために必要な貯蓄額はいくらか、といったその人その人で違うはずの老後の生活を考える方法こそを伝えるべきだというのが著者の考えなのです。

そこで、わたしたちが気をつけなければいけないことをあげるとしたら、「不安をあおってくる営業マンの言いなりになり、投資や保険などの金融商品を買ってはいけない」ということです。

「2000万円問題」だけでなく、何かあるごとに老後不安をあおり、投資や保険に誘引しようとする金融機関や保険営業、フィナンシャルプランナーや独立系フィナンシャルアドバイザーという金融商品仲介業者がいます。

お金の専門家と呼ばれ、誰もがお金の相談をし、お金の運用について頼りにするものですが、言っていることをすべて鵜呑みにしてはいけません。

たとえば、「退職後の生活には1億円くらい必要になりますよ。だからこれらの商品を買って資産を増やしましょう」と、手数料の高い、複雑な金融商品をすすめたり、「若い世代は、年金もらえるかわからないですよね」といって保険をすすめたりする人がいます。

各営業マンのセールストークではあるのですが、違法でもない限りはやめることはありません。

ということで、大事なことは、「わたしたちが賢くならなければいけない」ということです。

言いなりになって損するのは自分です。お金の知識を身につけて、自分に合った資産形成ができるようにしたいものですね。

年金制度は大丈夫？

年金についてちゃんと知ることは、資産形成を考えるうえでとても大事なことです。

将来のお金について不安を抱く人に共通している誤解が、「将来年金はもらえないんじゃないか」とか「もらえたとしてもほんの少しに違いない」と信じ込んでいることです。

そのために、民間保険会社の個人年金保険に入って、高い保険料を払っている人さえいます。

たしかにお金のことでずっと心配しながら暮らすのは、誰でも避けたいと思います。そこで、将来の安心をつくるためにも誤解を取り除くことが大切です。

著者から見た、将来の安心を作るため、つまり長生きリスクに備えるために一番いい方法というのが、「公的年金を増やすこと」なのだそうです。

「公的年金」はすごい制度

まず、最初に言いたいことは、公的年金は、何歳まで生きたとしても、亡くなるまでずーっともらえるということです。

一生受け取れるので、お金が底をついてしまうのを防ぐことができます。つまり、公的年金制度は「長生きリスクに備える保険」であるのです。

公的年金の種類としましては、

と、このようになっていて、生活を守るための「保険」となっているのです。

つまり、年金制度というのは老後のためだけではないということです。

公的年金は「仕送り」、個人年金保険は「貯蓄」

まずこの表をご覧ください。

現在が30代の人は、男性で90歳まで生きる確率が44％、女性にいたっては、5人に1人は100歳まで生きることが予想されています。

長く生きれば、その分、お金も必要になりますし、人生何があるかはわかりません。

公的保険は貯蓄ではなく、自分が払った保険料は、高齢者の世代の年金になっています。つまり、国民全員で、親の世代に仕送りをしているということです。

もし、公的年金がなかったら、現役世代は、自分の親、配偶者の親とに仕送りをしながら、自分たちの生活もしなくてはいけません。

これって、かなりの負担ですよね。

一方、民間の保険会社が売っている「個人年金保険」は保険と名前がついていますが、「貯蓄」です。しかも、年金が一生受け取れる保険なんて民間では作れません。

このことから「公的年金」と「個人年金保険」は名前こそ似ていますが、根本が違うのです。

この上の表を見ると、「公的年金」と「個人年金保険」の違いが見えてきますよね。

それから、気になる点である「公的年金はインフレリスクに強い」について補足します。

個人年金保険は、自分で積み立ててきた保険料を一括、あるいは10年間などの期間で受け取ります。ここで受け取るのは、契約した時に約束した金額です。

30代の人が65歳になる約30年後、もしかしたら、世の中のサービスや値段が上がっているかもしれません。30年も一生懸命に保険料を払っても、お金の価値が下がっているということはありえます。

商品やサービスの値段が上がっているのに、受け取れる金額が変わらないとすると、生活が苦しくなるのは当然です。

その点では、公的年金というのは、強制加入の仕送り方式、賦課（ふか）方式なので、現役世代一人ひとりの負担も比較的軽く、しかもインフレにも強いのです。

それはどういうことかというと、物価が上がったときには、一般的に現役世代の賃金もその分上がります。年金額も物価上昇にある程度連動して増えることになります。

76歳まで生きれば年金は元が取れる

公的年金は長生きリスクに備える「保険」なので、「元を取る」という言い方はあまりよくありませんが、国民全員が受け取れる老齢基礎年金の月々の保険料を約1万7000円とすると、20～60歳の40年間で、約816万円を支払うことになります。

65歳から、月額約6万5000円を受け取る場合だと、およそ126カ月（約11年）で元が取れる計算です。ということは76歳まで生きれば元が取れるということです。

77歳以上生きれば、支払った以上の金額がもらえる計算になります。そして、長生きすればするほど得をするのが公的年金ということです。

日本は少子高齢化だから、若い人は損をするのではないか？

公的年金は、「仕送り」と言いました。

今の現役世代が高齢者を養っているということです。すると、気になる問題が、これからの「少子高齢化に伴う現役世代がもらえる年金」ということになります。

日本はこれから高齢化して、若い世代の負担が増えていくのに、実は払い損だったということにならないかという問いには、著者はきっぱり「年金がもらえなくなるということは絶対にありませんから安心してください」と答えます。

少子高齢化はずいぶん前からわかっていたことです。公的年金制度は、少子高齢化を見据えて、将来にわたって制度を維持できるように作られています。

それに、年金受給世代は、永遠に増え続けないとも言います。

人数の多い団塊ジュニア世代（1971～1974年生まれ）が年金を受給する2040年あたりをピークとして、2060年頃からは受給世代も少なくなっていきます。

気になる年金の財源についてですが、現役世代が支払う「保険料」だけではなく、「国庫負担」と「年金積立金の活用」によって運営されています。

そして「保険料」については、現役世代の負担が大きくならないように、支払う保険料の料率は、2017年に上限に達し、固定されています。

自分が年金をいくら受け取れるかを知ることが、不安を取り除く第一歩

年金額は、働き方や年収によって一人ひとり違います。

老後、どのくらいの生活費で暮らすのかによっても、年金だけで生きていけるのか、足りないのかは変わってきます。

ですが、誰にとっても、年金が、生涯、老後の生活のベースになりますので、なるべく年金を増やす方がよいというのは、著者が読者に伝えたい大切なポイントだと言います。

公的年金の受給額は、自分の選択次第で変わるというのは、ぜひ知っておきたいですよね。そのためにも年金制度を理解し、自分がどれくらい年金を受け取れるかの目安を知っておきましょう。

日本では、日本国内に住む20歳以上60歳未満の人は、すべて国民年金に加入することが義務付けられています。これを「国民皆年金」といいます。

それから、「年金制度は2階建て」になっています。

1階部分は、「国民年金」のことで、日本に住む20歳以上60歳未満の人は全員が加入します。国民年金からは、老齢、生涯、死亡に関して、必要に応じて「基礎年金」が支給されます。

2階部分は、「厚生年金」です。一定の事業所に勤めている人、会社員や公務員の人は、国民年金と同時に厚生年金にも加入します。厚生年金からは、必要に応じて、基礎年金に上乗せして、老齢、障害、遺族、あるいは障害手当金が支給されます。

「ねんきん定期便」を確認しよう

自分の誕生日の月に「ねんきん定期便」という圧着式のハガキが届きます。

開けるとこんなふうな表示があります。

このハガキを一つの例として、説明していきます。

まず、Ⓑの「2.これまでの年金加入期間」を見てみます。

第1号被保険者期間が57月、そして会社員の期間が96月となっています。

このハガキの持ち主は、57月間に学生あるいはフリーランスの期間があり、その後の96月間に会社員として働いているということがわかるわけです。

ここで国民年金の加入者の種別を示しておきます。

国民年金加入者には、第1号、第2号、第3号の3種類あります。

出典：ナビナビ保険「厚生年金と国民年金の違いは？公的年金制度の仕組みや目的、受給方法を解説します」より

それでは、Ⓐ の「1.これまでの保険料納付額（累計額）」を見ていきます。

「（1）国民年金保険料（第1被保険者期間）」は4万9010円になっています。これは57月間に学生あるいはフリーランスの期間（第1号被保険者）に収めた保険料です。

それから「（2）厚生年金保険料（被保険者負担額）」を見ると263万4723円となっています。これは96月間に会社員（第2号被保険者）として収めた保険料になります。

これを踏まえて、Ⓒの「3.これまでの加入実績に応じた年金額」を見てみましょう。

Ⓒの上段「（1）老齢基礎年金」というのが1階部分の国民年金です。「（2）老齢厚生年金」が2階部分になり、一番下ににその合計額が記されています。

この人の場合、現段階で支払った保険料に対しての受給額が33万3703円ということがわかります。

しかも今後働き続ければその分、年金額は増加します。

結局、いくら貯めたらいいのか？

「毎月どれくらい貯めるといいか」がわかる計算式がある

「ねんきん定期便」を毎年確認することは大事ですが、「ねんきんネット」を使えば、いつでも気軽に自分の年金の状況を知ることができます。

日本年金機構のウェブサイト「ねんきんネット」から、利用登録をします。氏名や生年月日、年金手帳などに記載されている基礎年金番号と「ねんきん定期便」に記載されているアクセスキーなどを入力すれば、ユーザーIDを発行してもらえます。

マイナンバーカードを持っている人ならアクセスキーがなくても登録できます。スマートフォンでも利用できます。

いざ、登録してみると、年金記録や加入期間、本人が現状のまま60歳まで働き続けたと仮定した場合の年金額が明確にわかります。

たとえば、「ねんきんネット」のかんたん試算で試算したとして、65歳から毎年約150万円受け取れることがわかったとします。

老後のためには、あといったいどれだけのお金を用意しておけばいいのでしょうか？

実は、著者が経済評論家の山崎元さんと共著した『そこ、ハッキリ答えてください！「お金」の考え方このままでいいのか心配です。』の中にある「人生設計の基本公式」を使えばいいのです。

この公式に数字を入れていけば、誰でも「毎月の収入の何%を貯蓄に回せばいいか」が出てきます。

こういうことが苦手だという人は、著者のHP（オフィスベネフィット）に計算ツールがありますので、ぜひご利用ください。

独立系フィナンシャルプランナー/オフィスベネフィットHPより、「人生設計の基本公式」

人生に変化があるたびに、必要貯蓄率を計算し直すことが大事

業種によって違いがあるものの43～45歳くらいの年収が生涯年収の平均になるといわれています。

今が20代、30代の人は、会社の先輩などに聞くとよいでしょうね。自営業の人はやや低めの数字を想定する。共働きの人は夫婦の手取り年収を合算しましょう。

必要貯蓄率というのは、一度決めたら終わりではなく、転職したり、結婚したり、子どもが生まれたり、家を買ったり、ライフプランが変わるたびに計算し直すものだと著者は言います。

「つみたてNISA」と「iDeCo」の口座を作ろう

お金を貯める方法として、「つみたてNISA」と「iDeCo」は、おすすめです。これで、何かあれば使えるお金と近い将来必要になるお金を用意できるのです。

必要貯蓄額は、「収益性重視」のお金の置き場所で運用するのが一番です。そこで、「つみたてNISA」の口座を開くのがおすすめです。

そして、「iDeCo」（確定拠出年金）もぜひ始めましょう。

自営業やフリーランスの人なら月額6万8000円まで積み立て投資できますし、掛け金は全額、所得税、住民税の計算対象から控除されますのでかなりお得です。

会社員なら上限2万3000円です。

「つみたてNISA」と「iDeCo」も開設は選べる投資商品も多く手数料の低いネット証券が良いとのこと。著者のおすすめは楽天証券です。

楽天銀行の口座を持っているなら、楽天証券の口座と連携させることができ、現金口座から証券口座への自動入出金（スイーブ）サービスを利用できます。

もちろん楽天銀行以外の銀行との入出金も可能です。

通常、投資信託などを買う場合は、あらかじめ証券口座にお金を移しておき、そこから買い付けていくのですが、スイーブサービスを使うと、ネット上で簡単に入金出来ます。

そして、金利も少し高めの年0.1％（税引き前・通常金利は変わることもあるので確認するべし）です。

もし、楽天銀行に口座を持っていないのであれば、この機会に作ってみてはいかがでしょうか。

『結局、老後2000万円問題ってどうなったんですか？』の感想・まとめ

「情報」を正確に把握し、なるべく不安を抱え込まない努力をする

「老後2000万円不足問題」･･･このニュースは、わたしたちの生活に衝撃を与えました。

しかし、このニュースを正しく把握していた人は、何人いたでしょうか？

わたしも正しく把握していたとはいえず、ネガティブな気持ちになったことを覚えています。

そして、いけないのが「老後2000万円不足したのは、国のせいだ」と誤った認識を持ち、責任を人のせいにすることです。

「年金」の運営とか国が奨励している「NISA」・「iDeCo」などには無頓着で、これといった貯金を持たずに老後を迎えるということは、自分に対して無責任だと言える行為だと思います。

「人生いろいろ」です。

その人その人で、ライフスタイルは違うし、必要なお金も違います。老後生活ともなると、健康状態の維持にだって一層の気配りが必要になるでしょう。

ですので、自分の生活に欠かせない部分（お金・健康）については、自分自身が責任を持ち、できるかぎり必要な情報を把握する努力こそが重要なのです。

お金は、豊かな生活を送るための源泉です。

そういった意味で、少しでも本書から「お金の知識」を得ることは、とても大事です。

よろしければ、手に取りご一読ください。

『結局、老後2000万円問題ってどうなったんですか？』の概要

本書の目次

著者の紹介