「もしかしてコロナバブル?」または「バブルではない?」それは誰にもわからない。だから投資リスクは許容範囲で!

こんにちはコウカワシンです。

今回も両@リベ大学長の動画からの学びです。

先日、このような動画が配信されました。

(出典:両学長リベラルアーツ大学YouTubeサイト)

「相場の現状」と「これからを乗り切る投資術」を解説【株式投資編】

【有料級】の中身の濃い動画ですので、ぜひ見てください。

現在、世界中で株価が絶好調なのは、皆様もご存知ですよね。

アメリカの株価指数(NYダウ)は、最高値を更新
ドイツの株価指数(DAX)も、最高値を更新
インドの株価指数(SENSEX)も、最高値を更新

わが日本の日経平均も、バブル崩壊後30年ぶりに3万円台を回復しましたよね。

株価以外でもビットコインなど、他の投資商品の勢いもすごいですよね。
1BTC=6万ドル更新 たった1年で6倍以上となりました。

これを見て、専門家の人たちからも色々な意見が出ているそうです。

バブル派

こんなのは、バブルじゃないの

バブルではない派

いやいや、バブルじゃないよ

と、意見が分かれてます。

でも、バブルかどうかは誰にもわかりません。

グリーンスパン元FRB議長も、「バブルは、崩壊してはじめてバブルとわかる」と言われてます。

それは、正解を知っている人は、誰もいないということです。(つまり・・・責任もとれない)

ですが、見方により、どちらの主張も一理あります。

ですので、「バブル派」、「バブルではない派」の両方の意見を聞いて、「正解は誰も知らないという前提のもと、自分なりの意見をもって行動すること」が大事です。

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目次

バブルかバブルでないかは、誰にもわからない

バブル派の主張

バブル派の指摘する3点です。

  • 「バフェット指数」が高い
  • 「CAPE(ケープ)レシオ」が高い
  • 「特定銘柄」への集中度が高い

「バブルかどうか」は、世界全体の市場経済に対する懸念ですが、株式市場の50%以上はアメリカです。

つまり、アメリカがコケれば、みなコケる~ですので、基本的にアメリカを中心に見ていきます。

「バフェット指数」が高い

バフェット指数というのは、世界一の投資家ウォーレン・バフェット氏が考案した指数で、

計算式は、「株式市場の時価総額÷GDP×100%」

これは、株価がGDP(国のリアルな経済力)と比べて、どれほど割高になってるかを測る指標ということです。

たとえば、日本の上場企業全部の時価総額が140円で、GDPが200円だと、「140÷200×100%」で、70%になりますね。

ちなみに「100%を超えていると割高」と判定されるそうです。

アメリカのおいて、過去にこの指標が「割高」と判定され、暴落を予知した実績としては、

2000年のITバブル(140%)
2008年のリーマン・ショック(100%)

現状、アメリカ市場におけるバフェット指数は・・・約192.9%だそうです。

コウカワシン

本来の国の経済力以上に、株価だけが高くなってしまったのを見て、「これはバブルだ」と考える人がいてもしかたないといえますね。

「CAPE(ケープ)レシオ」が高い

CAPEレシオというのは、ノーベル経済学賞受賞のロバート・シラー教授が考案した指数です。

その名前をとって「シラーPER(株価収益率)」とも言われているそうです。

計算式は、「株価÷過去10年間の1株当たり純利益の平均値」

CAPEレシオの意味は、株価が企業のリアルな収益力と比べて、どれほど割高になっているかを測る指標です。

たとえば、ある会社の株価が300円で、その会社の過去10年の利益平均が15円だとすると、

300÷15=20倍という計算結果になります。(単位は❝倍❞です)

この指標も、一般に25倍以上となると割高と判定されるそうです。

CAPEレシオで、過去にこの指標が「割高」と判定され、暴落を予知した実績としては、

1929年のブラック・チュースデー(29倍)
2000年のITバブル(44倍)
2008年のリーマン・ショック(27倍)

今回のアメリカ市場におけるCAPEレシオの指標は、35.47倍です。

Image from Gyazo

(出典:shiller-pe-ratio)

両学長の解説では、「2015年ごろから25倍超えが常態化し、コロナショックをきっかけに25倍程度まで下がるかと思いきや、政府のドーピング経済政策によって、また割高トレンドに入った」とされています。

でもこのCAPEレシオは、

  • 企業が決算書をつくる会計ルールが変わったせいで、高く見えているだけ
  • CAPEレシオが、高いからと言って、株式がダメな資産とは限らない
  • CAPEレシオをもとに売買タイミングを計っても、成績が向上しない

といった指摘もされているそうです。

ここでわかるのは、どのような指標であっても、「これだけ見ていれば大丈夫」というものはないということです。

だから妄信しないことが大事と両学長のアドバイスです。

「特定銘柄」への集中度が高い

アメリカ市場時価総額に占める「上位10社」の比率は、

  • リーマンショック前:16.5%
  • ITバブル前:22.4%
  • 現状:23.0%

つまり、イケイケの相場になると、成長性が期待できる特定の銘柄に、過剰に資金が集中する現象が起きます。

一部の好企業が、バリュエーション(事業の経済性の評価)無視で、上がることを、ニフティ・フィフティ相場というのだそうです。

ニフティ・フィフティとは、
直訳すると「素晴らしい50銘柄」
1970年代初めのアメリカで少数優良銘柄中心の上場相場があったそうです。
「この50銘柄さえ持っていたら金持ちになれる」と、そうやって浮かれていた時代があったそうです。
ニフティ・フィフティ銘柄で今もなおNYダウに残っているのは、コカ・コーラ、IBM、マクドナルドなどです。
消えていった銘柄も少なくなかったそうです。
投資家のジム・ロジャーズ氏も1970年代のニフティ・フィフティ相場をReal Visionによるインタビューに答えています。

結局、ニフティ・フィフティ相場は、インフレと金融引き締めによって、終焉を迎えたそうです。

バブル派の人たちは、現状を「ニフティ・フィフティ相場」と同じように見ているということです。

つまり、「この銘柄だけ持っていたら大丈夫」という極端な考えは、相場に過熱感があるときに起こりやすいので、資産を守るためにも知っておいた方がいいそうです。

バブルではない派の主張

バブルではない派が指摘する3点です。

  • PERが異常に高いわけではない(利益がついてきている)
  • 政府が上手にコントロールできている
  • コロナをきっかけに経済が加速した

PERが異常に高いわけではない(利益がついてきている)

PERとは、株価収益率のことで、
計算式は、「株価÷1株当たり当期純利益(EPS)」です。

現状、S&P500のPERは、

Image from Gyazo

(出典:野村証券投資情報部・米国株式の投資環境/2021年3月15日)

現在の22.0倍という水準は、1986年以降の平均15.5倍より高く、2016年以降の平均17.8倍を上回っています。

過去の水準と比べると、22.0倍という数字は、高そうに見えますが、

現状の株価(S&P500 3/12終値3943pt)のまま。

景気が上向いて企業の1株利益が、174.50$→200.96$→225.25$と増えていくと、2023年のPERは17.51倍となります。

Image from Gyazo

(出典:野村証券投資情報部・米国株式の投資環境/2021年3月15日)

これならば、バブルとはいえる水準ではなく、現状の株価は「2~3年先の利益を先取りした株価だ」と言われています。

「株価はこれ以上大きく上がらないかもしれないけど許容できないほど割高ではない」と主張する人たちがいるのです。

下のグラフに見るようにEPS(1株当たり当期純利益)が伸びています。

つまり企業の収益力が伸びているという証拠です。

Image from Gyazo

(出典:野村証券投資情報部・米国株式の投資環境/2021年3月15日)

両学長は、「株式投資で最も重要な指標はEPS」とおっしゃってます。

先ほども言いましたが、「EPS=1株当たり当期純利益=企業の収益力」を示す指標で、EPSが伸び続ける銘柄に投資すれば損はしないとのことです。

「EPSはまさに実体経済」です。

コウカワシン

これからの動きをとくと注視していきましょう。

政府が上手にコントロールできている

「現在の政府は、市場を上手にコントロールできている」と見る人たちがいます。

過去を振り返れば、たった一つの「政策ミス」「政府高官の発言」により株価が大きく暴落したことがわかります。

それを踏まえてか、現在のアメリカ政府は、国内の景気が上向いているにも関わらず、「全力で経済対策に取り組む」姿勢を崩していません。

これは、リーマンショックから立ち直り、2013年に経済が上向いてきたのをいいことに、経済対策を緩めたら・・・市場が混乱を起こし株価が暴落したという苦い経験があった事実に反省してるからです。

とにかく「中途半端なことはせず、徹底的に経済対策をやりきる」といった感じです。

これにより、コロナショックから1年で、経済は大きく回復しています。

「経験は糧になる」といったところでしょうかね。

実際、現状のPERは22.0倍と、過去平均より高い水準ですが、これ以上、相場が過熱することなく、実体経済(企業のEPSなど)が回復して、それによりPERが17倍程度に収まれば、コロナ禍のおける政府の行動は「教科書に載るレベル」と称えられるでしょうね。

コウカワシン

おしいことにこの答え合わせができるのは、2~3年後くらいですかね?

この状況を「バブルだ」と言って、機会損失に泣くか?・・・はたまた、バブルはすでに起きていて「踊ったやつがアホを見る」のか?

それは、今後のPERの推移に注目といったところですね。

コロナをきっかけに経済が加速した

「コロナをきっかけに経済が加速した」と見る人たちがいます。

というのもコロナショックは、

  • 戦争や自然災害のように、生産設備やインフラを物理的に壊したわけではない
  • 今はまだ「外出自粛」をしているけど、コロナが収まったら、「旅行」、「買い替え(家電品・車など)」、「住み替え(引っ越しなど)」といった繰り越し需要が増える可能性がある
  • コロナ禍で、デジタル需要(リモートワーク、デジタル化推進、ネットを通じた海外取引の強化)が伸び、より生産性を高める環境ができた

という事実や副産物をもたらしました。

コロナというのは、「需要を一時的に冷え込ませたけど、その間に企業の生産性を高め、新しい産業も生み出した」といえるのです。

トータルで言えば、「経済を加速させた」という見方もできるわけです。

これにより「十分に実体が伴って、今はバブルではない」と見る人がいるわけです。

しかし、コロナウィルス感染症は、感染者1.2億人、死者約265万人という「歴史的に残る最悪の被害」であることには違いありません。

ですので、「コロナで良かったね」と言ってる人たちではないことをご了承ください。

コウカワシン

コロナウィルス感染症は、多大な被害を起こしました。このことを教訓に前を向く姿勢が今後の発展には欠かせませんね。
ファクトフルネスの精神で頑張るしかないですね。

これからの投資術

さあ、今後とるべき投資の方法です。

両学長は、

  1. 投資目的を再確認する
  2. リスク許容度の範囲内でポートフォリオを維持する

ことが大事と言われています。

1.投資目的を再確認する

そもそも投資は、

  1. 資産の保全(減らさない)
  2. 生活費の確保(FIREの土台)

が基本ですよね。

老後2000万円不足を補うために始めた方も多いはずです。

ですから、現状のバブルのような株価に踊らさられて、目標が「2000万円から1億円!」なんてハードルを上げてしまい、

「あればあるだけよい」
「儲けられるだけ儲ける」
「よし!全力でリスクをとり続けるぞ!」

なんて考えてる人は、危ういということです。

なぜなら相場は、いつか下がり、負けるまで戦うハメになるからです。

そこで、リスク許容度の範囲内でポートフォリオを維持する必要があるのです。

2.リスク許容度の範囲内でポートフォリオを維持する

FIRE(早期リタイア)を考えている人の中に、このような人がいるそうです。

「資産を5000万貯め、年利4%で運用すると年額200万円手に入る。自分の生活費は月15万円(年180万円)だからFIRE達成だ!」

確かにそうなのですが、「これはおしい」と両学長は言います。

なぜなら、

総資産5000万円をすべて株式にすることのリスク

もし暴落がきたら50%offの2500万円に目減りする可能性

があるからです。

せめて、総資産5200万円にして200万円は生活防衛資金として生活費(1年分)として現金で持つとか、まだなお用心して総資産5600万円にして現金で600万円(3年分)を確保するのが最適なリスクのとり方では、と提案されてます。

ここで大事なのは、

自分には、いくらあれば安心か?いくらあれば暴落しても耐えることができるか?です

リスク許容度は、それぞれが置かれた立場が違うので、次のことを参考にしてみてください。

  1. 年齢(若いほど、リスクをとれる)
  2. 家族構成(養うべき人がいないほど、リスクをとれる)
  3. 職業・収入水準(安定・高収入な人ほど、リスクをとれる)
  4. 保有資産額(多いほど、リスクをとれる)
  5. 投資経験(長いほど、リスクをとれる)
  6. 本人の性格(堅実?ギャンブラー気質?)

これらの要素が大きく変わっていないのに「当初決めた、総資産に占めるリスク資産の割合」が増えていたら、それはリスク許容度をオーバーしている可能性があるということです。

両学長へ「仮想通貨はポートフォリオの3%までにすれば大丈夫ですよね?」という質問がきたそうです。

今は、ビットコインの暴騰で、彼らのポートフォリオに占めるビットコインは、10%とか20%、ヘタすれば30%とかになってます。

しかし、そのような割合になっても含み益を売ってビットコインがポートフォリオに占める割合を3%に戻すことはしていないそうです。

皆様もご存知の通り、ビットコインはハイリスクな資産ですので、ポートフォリオに占める割合が増えれば増えるほど、ポートフォリオ全体のリスクは高まっているということになります。

これはたとえると、時速60kmで運転する技術しかないのに、いつの間にか、時速120kmで運転しているようなもの・・・クラッシュした時に初めて、自分がリスクをとり過ぎていたことに気づくのです。

そこで、本当にコントロールすべきは、

「もっと儲かるか」ではなく「その投資が、自分のリスク許容度の範囲に収まっているかどうか」です。
これに気づけるかどうかで生存率が飛躍的に高まるとも言われています。

これは、今の株高相場にも言えることです。

「乗れるだけ乗ろう」と考えるのではなく「リスク許容度の範囲内の投資を意識する」ことが大事であります。

本当は株式50%がリスク許容度と考えているのにいつの間にか70%になっているなどの場合は、バランスを取り直すことがベターではないでしょうか。

リスク許容度内で投資をしていれば、

もし今後、完全なバブル相場がきても
もし今後、株価が下落することがあっても

どちらに転んでもうまくやっていけるはずです。

ここで、両学長から提案!

もし両学長が資産形成中だったとしたら、

  • インデックス投資は愚直に続ける
  • アクティブ運用は、50%の力で取り組む

インデックスは、タイミングを読む投資法ではなく、積み立てながら年に1~2回リバランス(たとえば株式60%、債権30%、ゴールド10%)してリスク管理する。(自分が最初に決めたアセットアロケーションを維持して資産を増やしていく)

アクティブ運用、たとえば、
高配当株の買い増しの場合、月に5万円投資できるなら25000円で買い付け、残りは現金で持つ
高配当株ホールドな場合、しっかりと売却益を取るトレード前提のスタイルなら、今ぐらいのところで利益確定してキャッシュにしておく

手法を取るだろうとのことです。

それから、こういうときこそ自分自身も資産にするべきとも言われてます。

それはズバリ「稼ぐ力」!

投資だけで金持ちになろうとせずに「稼ぐ力」も育てましょう。

  • 出世を狙う
  • 転職する
  • 副業をする

いきなり独立・起業しなくても少しずつやれることはあります。

どのような方法でもいいので稼ぐ力を育てていきましょう。

人的資本・金融資本、全体で見て増やしていくのが王道!

といったところで両学長の講義を終わります(*^-^*)

まとめ

今まで、「増やす」ことが投資の醍醐味だと感じていましたが、リスク管理において、ガツンとやられた感じです。

「株」ひとつとっても奥深く、裏付けのない投資の怖さを知りました。

投資の軌道修正というよりは、まさに「今、入り口にいる」といった感じで取り組んでいけたらいいなあと思います。

今回の両学長の講義で、わかったことは、「不勉強ではいけない」ということです。

両学長おすすめの書籍「ウォール街のランダムウォーカー」、「敗者のゲーム」は、これまさに教科書ですね。

投資に興味のある方は、ぜひ一読してみてください。

コウカワシン

最期までお読みいただきありがとうございます。

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この記事を書いた人

四国在住。
ミニマリスト。趣味は映画観賞と音楽鑑賞、読書、野球観戦。
映画は特に好き嫌いなくほとんどのジャンルーを観ます。音楽はジャズとクラシックが大好きです。読書は歴史書が好きでよく読みます。

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